大興ネクスタ|新築戸建・土地・リノベーション・マンションの情報を東京近郊・練馬区を中心にお届けします。 | 【東京限定】主婦に選ばれている新築一戸建てはコニファーコートの循環型社会実現への取組み

循環型社会実現への取組み

循環型社会の実現には3R【廃棄物の削減( Reduce )、再利用( Reuse )、リサイクル( Recycle )】の推進が不可欠です。当社では事業活動において、環境保全に配慮し「循環型社会の実現」に向けて活動を行っております。

『SE構法』の採用による販売する住宅における環境負荷の低減

戦後50年続いた「つくっては壊す」時代から「いいものを永く使う」時代へ。永く住める家は、中古流通を通じて社会に貢献でき、地球環境にも好ましく、欧米諸国のような「成熟社会における、家本来のあり方への移行」とも考えられます。大興ネクスタは、こうした思想を先駆的に体言している「SE構法」を採用することにより、3世代(75~90年)に渡り住み続けられる耐震住宅及びSI住宅の提供を目指しています。

建築廃材の削減

日本の住宅寿命は、30年を下回ると言われています。
単純に考えて、人生80年の間に2回から3回家を建て直すことになります。 経済的な負担はもちろんのこと、結果として大量の廃棄物が出ることから、環境に対する負担もとても大きくなります。日本の住宅が全て100年住める家になれば、それだけで環境問題は 大幅に改善することができます。
SE構法を採用することにより、建築廃材の削減、環境に対する負荷の低減に取組んでいます。

世代を超えて永く住める家

子供が増える、二世帯暮らしになる、子供が独立する・・というように家族構成は次第に変わっていくものです。そんなライフスタイルの変化に応じて間取りを変化させるのが「スケルトン&インフィル」の考え方です。
木造ラーメン構法のSE構法なら躯体や基礎・外壁などの構造部分(スケルトン)と、内装や設備・仕切り壁など(インフィル)を分け、リフォームによってインフィルの部分を大きく変えていくことができます。資産価値の向上にもつながるSE構法の性能のひとつです。
世代を超えて永く住める家。住宅の資産価値を視野に入れた住宅として、SE構法を採用しています。

二酸化炭素排出量の削減

SE構法で使用する集成材は、世界最大の森林認証統括組織である PEFC のCoC認証を取得している材料や、日本の国産材を用いた集成材を使用しています。持続可能な方法で管理されている森林から採取した木材の供給・管理システムを有することで、森林資源の有効活用や、二酸化炭素排出量の削減に貢献しています。
研究の1例では、木造の住宅1棟を建設する際に使用するCO2排出量は約26,850(kg-CO2)になり、主要構成材料・構法別C02排出量の比較をしてみると鉄骨造は木造の2.5倍、鉄筋コンクリート造では木造の3.5倍のC02排出量になります。
一般の木造住宅の寿命が30年を下回るのに対し、SE構法によるSI住宅で劣化対策をしっかり行えば、3世代間(約90年)に渡りお住まいいただくことが可能です。一般的な木造住宅を建て直すのに比べ1/3のCO2削減量となり、3世代間に渡りライフスタイルの変化に対応しお住まいいただけます。 

グリーン商品購入の促進

社内で使用する事務用品・消耗品について、環境対応商品を導入しています。環境対応商品とは、再利用(Reuse)、再資源化(Recycle)することが可能で、循環型社会形成の一環として推奨されているものです。当社では、環境対応商品の導入品目を少しずつ増やしていき、循環型社会の形成に協力しています。

エコマークは、様々な商品(製品およびサービス)の中で、「生産」から「廃棄」にわたるライフサイクル全体を通して環境への負荷が少なく、環境保全に役立つと認められた商品につけられる環境ラベルです。このマークを活用して環境改善努力を進めていくことにより、持続可能な社会の形成を図っていくことを目的としています。

エコマーク

グリーン購入法(国が自ら率先して環境配慮型製品やサービスの優先的な購入を義務づけた法律)適合を表します。 (平成20年度2月閣議決定グリーン購入法基本方針の判断基準に適合する製品を掲載しています。)

グリーン購入法適合商品

「GPN」(グリーン購入ネットワーク)が運営する「エコ商品ねっと」(GPNデータベース)に掲載されている商品。 「エコ商品ねっと」は、GPN購入ガイドライン対応商品等を掲載し、商品選択の際に比較可能な環境データを提供しています。

GPN(グリーン購入ネットワーク) エコ商品ねっと掲載品

混合廃棄物の抑制

建築の過程ではさまざまな廃棄物が排出されますが、その中には木材、ダンボール、石膏ボードなど、資源として再利用できるものが多く含まれています。 当社では、最終処分場で処理される量を少なくするため、分別活動に取組んでいます。

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